嵯峨座晴夫（早稲田大学名誉教授）
高齢者とは
先日、知り合いの新聞記者から「高齢者を65歳以上の人と定義するのはなぜですか、そしていつから誰がそのような年齢区分を設けたのですか」と聞かれた。当たりまえのことのように思っていたことを改めて面と向かって聞かれると､意外に答えられないことがある。さすがにジャーナリストの質問は鋭い。
65歳を基準に用いることについては､以前、拙著（『人口高齢化と高齢者』）の中で考察したことがある｡その要点は以下のとおりである。
高齢者を決めるのに年齢（暦年齢）を基準にとるのは、もともと便宜的なものである。日本では、以前から65歳以上の人を高齢者とすることが一般的であったが、発展途上国のような若い人口構造をもつ国の場合には65歳以上の人口はわずかな割合しか占めないので､60歳以上人口を用いることもある。現在、国連では人口高齢化の指標として全人口に占める60歳以上人口、あるいは80歳以上人口の割合を採用している。逆に、今日の日本のように著しく高齢化の進んだ国の場合には、65歳は若すぎるとして70歳以上、あるいは75歳以上にすべきだと主張する人も多い。
75歳以上の人を人口学では、65歳以上の人口と区別する意味で以前から「後期高齢者」と呼んでいたが、この呼び方は後期高齢者医療制度がスタートしてから悪名高いものとなってしまった。なぜ、75歳以上の人を対象にした医療制度を別に作ったのかと問われて、舛添厚生労働大臣は「75歳を境にして病気になる人の割合が急に多くなる」ことを理由にあげていたことは記憶に新しい。
高齢者とは、ライフサイクル上の高齢期に達した人と考えるなら、高齢期に関する議論もからんでくるので、高齢者の定義は簡単ではない。高齢期とは何かについてみる前に、冒頭に記したもう１つの質問について述べておく。
いつ頃から、どこで「65歳以上」という年齢区分が使われるようになったのか。国連が1956年に刊行した書物 (The Aging of Population and Its Economic and Social Implications）は、1950年代の世界各国の人口の年齢構造を分析した最初のもので、そこでは65歳以上人口の割合を高齢化の指標として用いている。当時は、欧米先進諸国では、その割合は7％以上であった。ちなみに、日本は1950年49％、1955年5.3％と低い水準であった。しかし、国連の書物以前に65歳以上が基準として用いられていたかどうかは、今のところ確認できない。
1920年（大正9年）から始まった日本の国勢調査をみると、各歳別のデータのほかに、高年齢の区分としては「60歳以上」があるのみで65歳以上は明示されていない。いずれにしても、人口構造を高齢化の視点から捉えるようになるのは、そう古い話ではなく1950年代からであり、65歳以上が基準にとられるのはその頃であったといえよう。
高齢期とは
高齢期は個人の老化（エイジング）が一定の段階以上に進んだ時期といえるが、その老化は暦年齢によるよりもむしろ、①生物学的な生存能力、②心理学的な適応能力、③社会学的な役割遂行能力などと密接に関連している。しかし、これらの能力を測る機能的年齢は、千差万別で個人差が大きく、基準値を決めることは難しい。
従来から、高齢期の画定をめぐっては議論があった。上の３つの能力のうち、社会学的な年齢が比較的にみて個人間の差が少ないとして、地位と役割の変化に着目して高齢期を画定しようとする試みがなされた。例えば、近年、定年制が普及したので、定年退職により人は高齢期に入るとして定年年齢を基準とすることが主張されたりした。また、定年による引退だけでなく、高齢期には、人は子が独立して離れていくこと、孫ができる（祖父母になる）こと、嫁・姑などの義理関係が発生すること、さらには配偶者と死別することなどの諸要因を考慮して、高齢期を画定することも提案された。そのほか、今日では医療や年金などの制度、再雇用や雇用延長などの制度も考慮する必要があるかもしれない。
いずれにしても、これらの要因を総合的に判断して、日本では65歳を高齢期の開始年齢として用いることが一般化したといえよう。ところが、２０世紀の終わり頃から日本では高年齢の人口が絶対的にも相対的にも急増して、いわゆる高齢化時代に突入することになった。このことは、日本のみならず欧米諸国でも同様であった。
この高齢化社会状況をもたらした直接的な要因が、出生率の低下（少子化）と寿命の伸長（長寿化）であったことは周知のとおりである。人口高齢化の初期には、前者がより大きな要因として作用したが、近年では少子化は下げ止まりになっており、寿命の伸長、とりわけ中高年者の寿命が伸びたために人口高齢化が進んでいる。それと同時に、人々の健康意識の高まりとともに健康管理が進み、元気な高齢者が増加していることも見逃せない。健康長寿が時代のキーワードとなったのである。
暦年齢と実質年齢
1955年（10月１日現在）には65歳以上人口の割合、すなわち高齢化率は5.3％であったが、50年後の2005年には20.2％にまで上昇した。この間、高齢者の人口は5.4倍になり、人口減少時代の今日でも年率3％以上の増加を示している。この50年間に、平均寿命は男で63.6年から78.6年へ、女では67.8年から85.5年へと、それぞれ15.0年、17.7年も増加した。1955年には65歳という基準年齢は、男の平均寿命よりも1.4年も上にあり、女でもそれをわずかに28年超えるだけであった。50年後の2005年には、65歳という年齢は平均寿命に比べて、男では13.6年、女では20.5年も下に位置することになった。
いま、生命表で65歳まで生きた人の平均余命をみると、1955年には男で11.8年、女で14.1年であったのに、2005年には男で18.1年、女で23.2年へと伸びている。つまり、65歳以上を老後だとすると、この50年間に日本人の老後(高齢期)は著しく長くなっていることがわかる。
長期間にわたって寿命が急速に伸びた国や社会で、高齢期を65歳といった一定の暦年齢で画定することは実際的ではないかもしれない。現に、65歳を過ぎても自分は現役であり、高齢者ではないと思っている人は多いし、70歳以上あるいは75歳以上を高齢者とすべきだと主張する人も多い。また、50年前と今とでは65歳のもつライフサイクル上の意味が大きく違うのだから、その時々の寿命で相対化した年齢を用いるべきだとする説もある。
最近発行されたアメリカの雑誌に「年齢とエイジングを再考する」と題された論文が載っている(Warren Sanderson and Sergei Scherbov, “Rethinking Age and Aging”, Population Bulletin, December 2008)。そこでは、高齢者を定義する基準年齢を相対化した「実質年齢」あるいは「将来年齢」（pro‐spective age）を提案している。いま私たちが使っている暦年齢は、当然ながら人が現在まで「生きた年数」を示すもので、それはその人が将来どれだけ生きるかを示すものではない。年齢の相対化の仕方は、生きた年数ではなく、これから生きる予測年数として特定年齢の平均余命を使って相対化するものである。この方法のアイデアは、1980年代の中ごろに最初に提起されたもので､経済学の「名目」と「実質」の概念からヒントを得たという。
この論文では、高齢化の程度を測る２つの指標が試算されている。第１の方法は、その時点の生命表を用いて、平均余命が15年以下になる年齢を求めて、それを今までの65歳に代えるというものである。第２の方法は、2000年を基準年次として、そこでの65歳と平均余命との関係を用いて、ある年次での65歳を相対化する方法である。以下に、第１の方法で得られた結果を日本について示す（カッコ内の数字は第２の方法による結果､2000年基準)。
これをみると、2005年には65歳に代えて72.7歳が高齢期の画定年齢であり、それを用いた高齢化率は11.2%で、65歳を用いた従来の高齢化率19.7％よりもかなり低くなる。実質化された高齢化率は､2025年16.8％、2045年17.5％で、これでみるかぎり将来的には高齢化の負担が低いことが示唆されている(なお、2025年と2045年の計算に用いた将来推計人口は国連の2004年推計による)。この論文には、全世界の地域別､国別の結果が示されている。
おわりに
文明史的にみて、人類はどうやら高齢化時代に突入したようである。現在、全ての国や社会がその方向に動いているわけではないが、近代化の帰結である高齢化はさけられないだろう。
古代より人は不老不死を夢みて悪戦苦闘してきたが、不老不死はともかく不老長寿には多少なりとも近づきつつある。本稿では、近年の寿命の伸長との関係で、年齢と年齢区分のもつ意味について再考してみた。人は､何年間生きたかだけでなく、将来どれだけ生きうるかという見通しの中に、年をとること（エイジング）と自分の生き方を位置づけてみることが必要ではないか。それが、生涯発達につながると思う。
◆プロフィール◆
嵯峨座晴夫（さがざ・はるお） （1935年生）
長野県飯田市生まれ。1958年早稲田大学第一政治経済学部卒業。１９５９～75年アジア経済研究所に勤務。この間1967～69年の2年間インド（ムンバイ）人口研究所に留学。1975年早稲田大学文学部助教授、1980年同教授、1987年から新設の人間科学部教授、2005年定年退職。
現在、早稲田大学名誉教授、エイジング総合研究センター理事、国立社会保障・人口問題研究所評議員。2002～０４年早稲田大学理事、2000～０２年日本人口学会会長、2002～08年狭山市教育委員。専攻は人口学、社会統計学。博士(人間科学)。
著書に『大衆長寿時代の生き方』、『エイジングの人間科学』、『人口高齢化と高齢者』、『高齢者のライフスタイル』、他多数。
（CANDANA237号より）
